【本日のご質問】
痛みの治療で多職種連携はどのようにするのですか？ドクター視点で共感以外にどのようにカウンセリングで介入したら良いと思われておられますか？
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■AI要約（誤字はご勘弁ください）
みなさんおはようございます、「内科医たけお先生」です。本日は、リスナーの愛空間さんから寄せられたご質問にお答えします。「痛み治療において医師以外はどうカウンセリングで関わればよいか」「他職種連携にはどんなものがあるか」という内容です。
まず大前提として、慢性的な痛み（3〜6ヶ月以上続く痛み）は薬だけでは改善しません。生物学的要因だけでなく心理社会的な背景があるため、総合的なアプローチが不可欠です。私が診療の際に重視しているのは、慢性疼痛診療ガイドライン（特に2021年版）に基づいた治療です。このガイドラインは278ページにわたり、慢性疼痛治療の重要ポイントが詳述されています。
その中でも、147〜160ページにある「集学的治療」が重要です。医師単独では限界があるため、多職種による包括的な対応が必要とされています。150ページのCQ1-3では、治療チームの構成と各職種の役割が紹介されており、心理士・理学療法士・作業療法士・看護師・薬剤師・栄養士などの連携が推奨されています。
心理職に関しては、「心理教育」「認知行動療法」「ACT（アクセプタンス＆コミットメント・セラピー）」「催眠療法」「自律訓練法」など多彩な手法が有効とされています（115〜126ページ）。心理士はインテーク面接で心理社会的問題を把握し、チームに情報を共有する役割があります。さらに、患者に適した心理療法を選び支援することが求められます。
共感や傾聴といったカウンセリングの基本も大事ですが、ガイドラインに沿った専門的対応がより求められます。皆さんも自分の職種でできる支援を確認し、チームで痛みに取り組んでいきましょう。ではまた、興味津々！
