■本日のリクエスト

いつもありがとうございます。

放送のリクエストをします。

11月は薬剤耐性(AMR)対策推進月間です💊

｢かぜには抗菌薬は効かない｣

｢細菌とウイルスの違い｣など…

医療従事者の方は知ってると思いますが、一般人向けに話していただきたいです。

もし需要があると思いましたらご検討お願い致します🙇‍♀️

イベントなどの情報が記載されているリンク添付します🔗

https://amr.jihs.go.jp/information/campaign2025.html?s=06

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

内科医たけお氏が、11月の「薬剤耐性(AMR)対策推進月間」にちなみ、リスナーからのリクエストに応えて抗菌薬の正しい知識について解説しました。

### 抗菌薬とは？風邪には効かない理由

感染症の主な原因には「細菌」と「ウイルス」があります。このうち、細菌を退治する薬が「抗菌薬（抗生物質）」です。一方で、インフルエンザや風邪の多くはウイルスが原因であり、これらに抗菌薬は効きません。ウイルスに効く薬は「抗ウイルス薬」と呼ばれ、抗菌薬とは全く別のカテゴリーの薬です。医療従事者の間では常識ですが、「風邪に抗菌薬は効かない」という知識を一般の方々も持つことが重要です。

### 薬剤耐性菌の脅威

抗菌薬が効かなくなった細菌のことを「薬剤耐性菌」と呼びます。これは、抗菌薬の不適切な使用によって生まれます。例えば、処方された薬を途中でやめたり、決められた量より少なく飲んだりすると、完全に死滅しなかった細菌が生き残り、薬への耐性を持ってしまいます。この耐性菌が増殖すると、次に同じ薬を使っても効かなくなります。

この問題は世界的に深刻化しており、2050年には薬剤耐性菌によって世界で1000万人が死亡するという衝撃的な予測も出ています。

### 薬剤耐性菌を増やさないための正しい使い方

薬剤耐性菌の発生を防ぐためには、抗菌薬の適正使用が不可欠です。

最も重要なのは、医師から処方された抗菌薬は、症状が改善したとしても自己判断でやめず、必ず指示された期間「飲み切る」ことです。中途半端にやめることが、耐性菌を生み出す最大の原因となります。

また、他人の抗菌薬をもらったり、自分のものをあげたりすることも絶対にやめましょう。

### 薬に頼る前の基本的な感染予防

薬に頼る前に、日頃からの感染予防を徹底することが最も大切です。

1. **手洗い**: 正しい方法で石鹸を使い、こまめに手を洗うことが基本です。

2. **咳エチケット**: 咳やくしゃみが出る際は、マスクやティッシュ、袖などで口と鼻を覆い、飛沫の拡散を防ぎます。特にマスクは、鼻から顎までを正しく覆って装着することが重要です。

3. **ワクチン**: ワクチン接種は、特定の感染症を予防し、流行を防ぐための非常に有効な手段です。

抗菌薬を正しく使うことは、自分自身の健康を守るだけでなく、未来の世代が使える薬を守り、地域社会全体を薬剤耐性菌の脅威から守ることに繋がります。

■本日のご質問

医師は、余命告知を、どのように行っているのでしょうか？

参考）たけお2号の解説・回答

https://chatgpt.com/share/69091535-4088-8001-ab30-a6f41d62404e

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■AI要約（誤字はご勘弁ください）

内科医たけおが、リスナーからの「医師は余命告知をどのように行っているのでしょうか？」という質問に回答しました。医師は「余命告知」を、より広い概念である「告知」の一環として捉えており、これには大きく分けて3つの種類があると説明します。

特にがんの場合、告知は以下の3つに分類されます。

1. **病名告知**：「あなたはがんです」と病名を伝えること。

2. **病態告知**：転移の有無や進行度（ステージ）など、病気の詳しい状態を伝えること。

3. **予後告知**：残された時間、つまり「余命」について伝えること。

**① 病名告知**

かつては患者に伏せることもありましたが、現在では本人に真実を伝えるのが標準的な医療となっています。ただし、患者が大きなショックを受けるため、医師は研修などを通じて、伝え方のコミュニケーションスキルを学んでいます。

**② 病態告知**

病気の進行度は治療方針と直結するため、基本的に行われます。どのような治療法が選択できるか、あるいはできないかを判断するために重要な情報となります。

**③ 予後告知（余命告知）**

これは最も慎重に行われる部分です。まず大前提として、患者には「知らない権利」があります。そのため、医師側から一方的に「あと〇ヶ月です」と宣告することは基本的にありません。

医師はまず、患者が「なぜ予後を知りたいのか」という背景を探ります。例えば「孫の入学式に出たい」「子供の出産に立ち会いたい」といった具体的な目標がある場合が多いです。その上で、「あと〇ヶ月」という断定的な伝え方ではなく、その目標が達成できる可能性があるか、という形で対話を進めることが一般的です。

また、診断時に伝えられる予後は、あくまで多くの患者の統計データ（中央値）であり、その個人に当てはまるとは限りません。治療の進歩によっても変わります。一方で、終末期に月単位・週単位で伝えられる予後とは意味合いが全く異なります。

がん以外の病気（心不全や腎不全など）では、治療の選択によって予後が大きく変動するため、予測はさらに難しくなります。

結論として、告知は患者の権利や心情を最大限に尊重し、個々の状況に寄り添いながら、対話を通じて慎重に行われています。一方的な「宣告」というイメージとは異なり、患者とのコミュニケーションが非常に重要視されるプロセスです。

■本日のご質問

腎不全の緩和ケアについて、ご家族がいない場合、かつ、ご本人が意思決定できる判断能力がない場合、腎代替療法(HD、PD、腎移植)をCKM(保存的腎臓療法)を含めてたけお先生はどのように選択されていますか？教えてください。

参考）たけお2号の解説・回答

https://chatgpt.com/share/6907c45a-2bac-8001-8f56-2240ea289e86

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#心身健康ラジオ

#たけおがお答えします

をつけてX、Threads、インスタStoriesなどでお寄せください！

#医療　

#健康 　

#スタエフ医療部

■AI要約（誤字はご勘弁ください）

内科医たけお氏が、腎不全の緩和ケアにおける意思決定についてのリスナーからの質問に回答しました。

質問内容は「腎不全の患者で、ご家族がおらず、かつご本人に意思決定できる判断能力がない場合、腎代替療法（血液透析、腹膜透析、腎移植）と保存的腎臓療法（CKM）のどちらを選択すべきか」という非常に高度なものです。たけお氏は、自身も同様のケースの経験はないとしつつ、今後増加が予想される重要なテーマであるとして、思考のプロセスを段階的に解説しました。

**第1段階：本人の意思決定能力の丁寧な評価**

まず最も重要なのは、本当に本人に意思決定能力がないのかを慎重に見極めることです。一見、認知機能が低下しているように見えても、意思決定ができるタイミングがあったり、言語ではなく表情（例：透析の話をすると顔をしかめる）で意思を示したりすることがあります。意思決定能力は「ある/なし」で明確に二分できるものではなく、せん妄などで一時的に低下している可能性も考慮すべきです。そのため、時間や状況、確認する人を変えるなど、本人の意思を最大限に引き出す努力が第一歩となります。

**第2段階：本人の「推定意思」の確認**

本人の直接的な意思確認が難しいと判断された場合、次に「本人が元気だったらどう考え、どう判断したか」という「推定意思」を探ります。通常はこの役割をご家族が担いますが、質問のようにご家族がいない場合は、関わりのある他の人々が重要な役割を果たします。最新のガイドラインでは代弁者を「ご家族等」と広く定義しており、必ずしも血縁者でなくとも、親しい隣人、民生委員、施設の職員など、本人の価値観や人となりをよく知る人物がいれば、その人の意見を参考にすることができます。

**第3段階：多職種チームによる合意形成**

それでも判断が難しい場合は、医療チーム内での合意形成が求められます。これは医師が単独で決めるべきではなく、看護師、薬剤師、ソーシャルワーカー、リハビリスタッフなど、患者に関わる様々な専門職が参加する「多職種カンファレンス」で議論することが不可欠です。各職種がそれぞれの視点から得た患者の情報（医師には話していないが看護師には漏らした言葉など）を共有し、統合することで、本人にとっての最善は何かを総合的に検討します。

**結論としての治療選択**

これらのプロセスを経て、腎代替療法を行うか、あるいは治療を行わず症状緩和に専念する「保存的腎臓療法（CKM）」を選択するかを決定します。腎代替療法の中でも、通院が必要な血液透析だけでなく、在宅で可能な腹膜透析といった選択肢も考慮されます。たけお氏は、こうした意思決定支援は腎不全緩和ケアの領域で非常に重要なテーマであり、今後ますますその必要性が高まるだろうと締めくくりました。